主催セミナー・共創プロジェクト

『DXの到達点』
～変革と適応を導くDX起点のマネジメント・リーダーシップ～

基調講演：『世界標準の経営理論で考える、DX経営の本質』

• 早稲田大学大学院経営管理研究科 早稲田大学ビジネススクール 教授 入山 章栄 氏

主催者講演：『デジタルシフトによる組織マネジメント変革のゴールと成功へのステップ ～ニューノーマル時代の売上アップとコスト構造最適化のための変革の要所～』

• ClipLine株式会社 取締役COO 金海 憲男

事例講演：『DX経営成功事例：デジタルシフトによる組織変革の難所の乗り越え方』

– 「クリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパン、V字回復を超え組織機動力のある企業への躍進」

• クリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパン株式会社 代表取締役社長 若月 貴子 氏

– 「C&P、美容業界の新セグメント開拓とwithコロナ時代の顧客体験・組織戦略を支えるデジタルシフト」

• 株式会社C&P 営業部 部長 上原 薫 氏

– 「オオゼキ流！食品小売業界を勝ち抜く、従業員にも地域にも愛される経営・組織マネジメント」

• 株式会社オオゼキ 人財開発室 室長 青木 慎一 氏

特別講演：『小売・サービス業界の企業変革 ～変革のプロから学ぶ、DXの「X」の本質とは～』

• DX JAPAN 代表 植野 大輔 氏

経産省委託事業「職場における外国人材との効果的なコミュニケーション実現に向けた学びのあり方に係る調査」を受託

高度外国人材の受入・定着を促進する取り組みの一つとして、当社は、経済産業省より『令和２年度産業経済研究委託事業「職場における外国人材との効果的なコミュニケーション実現に向けた学びのあり方に係る調査』を受託し、職場における外国籍社員と日本人社員の円滑なコミュニケーションを学習するための動画教材を作成いたしました。作成した約20ケースの動画教材を使った学習を試行いただける企業を募集し、動画教材を使った学習の有効性を検証する実証実験を実施いたします。

ClipLine パーソナル版をリリース

「ClipLine パーソナル版」を2020年11月25日にリリースしました。既存の「ClipLine」が、各店舗に１台ずつ配置されたPCやiPadなど共通のデバイスを使う、店舗や拠点ごとのグループ単位での活用を前提としたサービスであるのに対し、「パーソナル版」は個人のスマートフォンで使用するサービスです。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、非対面・非接触のコミュニケーションが急速に浸透する中で、店舗や現場に行かずとも、個人のデバイスで業務の習得・意思伝達が実現できる環境が必要であるとの判断から、「パーソナル版」のリリースを決定いたしました。

『デジタル変革の構想と完遂への道標』
～戦略・マネジメント・ビジネスモデルから迫るDXの真髄～ 

基調講演： 『優れた戦略は人間の本性を直撃する』

• 一橋ビジネススクール 国際企業戦略専攻 教授 楠木 建 氏

主催者講演：『競争優位に直結するマネジメントのデジタル変革～短期的成功も長期利益も総取りするデジタル変革の勘所～』

• ClipLine株式会社 取締役COO 金海 憲男

事例講演：『マネジメントのデジタル変革先進事例：デジタルをビジネスに組み込む変革と創造のストーリー』

– 「理念・ブランドコンセプトの体現と、オペレーションの機動力を高めるカルネヴァーレの『シェアマネジメント』のためのデジタル変革」

• 株式会社カルネヴァーレ 代表取締役社長 鳴坂 竜一 氏

– 「レデイ薬局社長が思い描く、ドラッグストア業界の未来と店舗ビジネスのデジタル融合：次世代のチェーンマネジメントと顧客体験構想」

• 株式会社レデイ薬局 代表取締役社長 白石 明生 氏

– 「未経験スタッフ・少数精鋭マネジメントで実現した『新業態のスピード展開』に学ぶビジネスモデル・マネジメントのDX」

• 株式会社ティップネス FASTGYM24事業部長 山田 哲也 氏

特別講演：『「DX For CX By CX」価値づくりのレンズ』

• 一橋ビジネススクール 国際企業戦略専攻 准教授 ＆アルムナイ・リレーションズ担当ファカルティ 藤川 佳則 氏

月刊レジャー産業資料

代表取締役社長高橋のインタビューが紹介されました

短尺動画（クリップ）とクラウドで多店舗展開のDXを促進するツールとしてClipLineをご紹介いただきました。ClipLineの特長である「非接触」「非対面」「非移動」でのマネジメントはコロナ禍においても有効で、レジャーサービス産業の導入企業での活用例として、フィットネス事業やカラオケチェーンでの取り組みについて事例をご紹介しました。また現在、外部環境の変化が不透明な中、組織機動力の獲得DXを目指す必要性についてもお話しました。

週刊ビル経営

代表取締役社長高橋のインタビューが紹介されました

サービス開始以来、幅広い業界での導入が進んでいるツールとしてClipLineをご紹介いただきました。映像（短尺動画）を活用することで本部の意図が現場に正しく伝わり、多店舗展開企業における社内の伝言ゲームを解消できること、最近ではコロナ禍の影響で非対面・非接触が各業界で意識されるようになり新たな需要をいたただくようになっていること、また不動産業界におけるビルメンテナンス企業などをはじめ導入業界も拡大し、現在平均で月３ケタの店舗で導入いただいていることなどをお話しました。

文科省委託事業リカレント教育教材の開発に参画

介護や保育の現場では、職員の生活習慣や文化、立場の違いへの理解不足が円滑な業務進行や技術習得の妨げとなったり、人間関係において不和の原因となっている状況がしばしば見受けられます。このような課題解決のため、福祉や保育への教育事業を展開している敬心学園グループの職業教育研究開発センターでは、文部科学省委託研究事業として、異文化・異世代間の交流促進のためのリカレント教育プログラムの開発を受託しています。当社は、これまで培ってきた10000本以上の動画教材制作実績や介護・保育事業者へのコンサルテーション力を活かし、この研究事業に参画いたしました。

フィットネスビジネス

フィットネス事業者のDXへの取り組みとして、ティップネス様でClipLineをご活用いただいている事例が紹介されました

ティップネス様の主力業態である24時間セルフ型ジム「FASTGYM24」では、現在全店でClipLineをご活用いただいております。ClipLine導入後、採用半年後の離職率が34%から9%に激減、1年後離職率も70%から36%に半減されました。理由として、クリップを見ることで提供サービスのレベルが向上したのに加え、クリップ上で互いに顔を認識することでスタッフの一体感や所属欲求も満たされている点を高くご評価いただいていると事例とともにご紹介いただきました。

『次世代マネジメントのDX最前線』
～経営目線のデジタルトランスフォーメーション・リーダーシップ～

基調講演『創造的対応を生む経営者のリーダーシップとマネジメントの心構え』

• 一橋大学名誉教授・法政大学大学院教授 米倉 誠一郎 氏

主催者講演『次世代経営のためのリーダーシップ・組織マネジメント基盤のDX』

• ClipLine株式会社 取締役COO 金海 憲男

特別講演『トップマネジメントのためのDX推進の要点』

• 名古屋大学 名誉教授・経産省「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」委員 山本 修一郎 氏

事例講演『業界リーダー企業における組織変革・マネジメントDXのリアル』

– 「1300店舗超・多ブランドを抱える大企業トリドールホールディングスにおけるDX遂行の秘訣」

• 株式会社トリドールホールディングス　事業管理部部長 原田 義也 氏

– 「IDOM山陰山口事業部のDX成功事例～販売力・粗利額アップと顧客体験向上に資するデジタル化プロジェクト～」

• 株式会社IDOM 山陰山口事業部 チームリーダー 野村 勝志 氏

– 「組織変革を推進するキンコーズ・ジャパンのマネジメントシステムの刷新」

• キンコーズ・ジャパン株式会社取締役 東京事業運営部・生産管理部・店舗ビジネス推進部・新ブランド推進担当 渡辺 浩基 氏

「すごいベンチャー100　2020年版」にClipLineが選出

東洋経済新報社の「すごいベンチャー100　2020年版」の「小売り・外食」部門にClipLineが選出されました。

みずほ情報総研と再販売契約を締結

当社では、多拠点・多店舗ビジネスを展開する企業を中心に、集合研修や対面OJTのリモート置換、現場管理者のリモート臨店の導入など、分散拠点における新常態に向けた提案を進めて参りました。また、みずほ情報総研では、コンサルティングの高い専門性と先端ITの融合により新たな価値を生み出し、お客さまの課題解決に取り組んでいます。
今回、みずほ情報総研によるAfterコロナ/Withコロナにおけるお客さまへのサービス提供にあたり、非対面での社員教育・店舗管理の効率化等、両社連携によるサービス開発に向け協業合意し、再販売契約を締結しました。

『危機の時代を乗り越えるイノベーションとデジタルトランスフォーメーション』
～デジタルシフトによる新しい競争優位性と勝ち続ける組織の作り方～

基調講演『イノベーションを生む組織 ～デジタル時代のヒューマナイジング・ストラテジー～』

• 一橋大学名誉教授、日本学士院会員 野中 郁次郎 氏

主催者講演『サービス業のデジタルシフト ～マネジメントのデジタル化がもたらす新しい競争優位性と組織の作り方～』

• ClipLine株式会社 取締役COO 金海 憲男

キーセッション『ヴィア・ホールディングス、再生と危機を乗り越えるマネジメント変革 ～NPS/顧客ロイヤリティ改善・コスト構造最適化・新型コロナウイルス対策を加速させるデジタルシフト～』

• 株式会社ヴィア・ホールディングス 取締役兼常務執行役員、
  株式会社フードリーム代表取締役社長兼パステルカンパニー代表 今井 将和 氏
• ClipLine株式会社 代表取締役社長 高橋 勇人

事例講演『先進企業における組織変革の実践 ～ドラッグストア・食品スーパーの事例にみる”小売業の差別化”の根幹を支えるデジタル活用～』

• 株式会社アインホールディングス 執行役員 物販運営統括本部長、
  株式会社アインファーマシーズ 取締役 物販事業部長 石川 香織 氏
• 株式会社オオゼキ 人財開発室 室長 青木 慎一 氏
• ClipLine株式会社 取締役COO 金海 憲男

特別講演『危機管理の時代に世界標準の経営理論で考える、イノベーション・デジタルトランスフォーメーション』

• 早稲田大学大学院 経営管理研究科 早稲田大学ビジネススクール 教授 入山 章栄 氏

日本経済新聞

新型コロナウィルスによる影響下、より安全かつ高品質な教育を実施するため、従来の集合型新入社員研修から、店舗のタブレット端末を使ったClipLine動画による研修に切り替えて実施されているレデイ薬局様の事例が紹介されました。

中四国7県で展開されているレデイ薬局様は、これまでも展開エリアの広さによる集合研修に伴う移動時間の発生、また限られた人員で店舗運営をしながら研修の機会を作る難しさを課題とされていました。
さらに現在の新型コロナウィルス感染症拡大の影響もきっかけとなり、遠隔地にいながらでも高品質の教育を受ける機会を作ることを目的にClipLineの導入を決定されました。紙面では、レデイ薬局様でのClipLineを活用した新しい働き方として紹介されました。

テレビ東京系「Newsモーニングサテライト」

日本で働く外国人の定着率を高める秘策として、吉野家様で外国人スタッフの教育にClipLineが活用されている様子が紹介されました。

吉野家様は、現在国内約1200店舗、海外約1000店舗とグローバルに展開され、看板商品の牛丼はもちろん、多様な新商品展開で成長を続けられています。2014年12月より都内店舗でClipLineを導入し、現在は、国内の全店舗でClipLineを導入中。
新商品展開をはじめとするオペレーション強化、新人教育・外国人教育の効率化、さらに顧客コミュニケーションの強化にClipLineをご活用いただいております。
番組では外国人スタッフの教育にClipLineが活用されている様子が放映され、新人教育にこれまで100時間かかっていたところ動画の活用により30時間でカウンターに立てるまでに削減できたこと、さらに離職率の低下につながっていることについても紹介がありました。

NHK「所さん！大変ですよ」

言葉よりも動画の方が伝わりやすいと、教育に不可欠なツールとして日々の業務にClipLineを活用されているオオゼキ様の様子が番組で紹介されました。

都内を中心に展開されているスーパーマーケットのオオゼキ様では、創業以来、ひとりひとりのお客様に本当に喜んで頂くことを企業理念とする「喜客」の精神が受け継がれています。言葉だけでは伝えることのできない店舗の空気や温度感を伝えるために、動画を撮って社内で共有しようとClipLineを導入。
接客レベルの水準向上はもちろん、他店の動画を自店舗作りの参考にしたり、コメントで従業員のモチベーションを上げるなどClipLineを日々の様々な業務に活用されている様子が放映されました。

東京ヴェルディ及びスカイライト社と共同開発
リモートトレーニング『チャレンジクリップ・プログラム』トライアル運用を開始

ClipLineは、東京ヴェルディ株式会社及びそのコーポレートパートナーであるスカイライト コンサルティング株式会社と共同開発した『チャレンジクリップ・プログラム』のトライアル運用を2020年7月6日（月）より開始いたします。
本プログラムはビデオクリップを用いたサッカーの自主トレーニング用コンテンツサービスです。利用者はタブレットなどの端末にダウンロードしたアプリを用いることで、リモートで効果的なトレーニングを行うことが可能となります。

東京都が取り組む新型コロナウイルス予防対策
「高齢者施設向け対策動画」制作に参画

東京都福祉保健局の委託を受けた株式会社日本医療企画に協力し、「高齢者施設向けの新型コロナウイルス対策動画」の作成にClipLineが参画しました。
本動画は、高齢者施設における感染症予防や発生時におけるまん延防止を目的として、施設職員が必要な知識や理解を深め、実際に適切な対応をとることができるよう、感染症の専門家の監修のもと、「1．新型コロナウイルスとは」、「2．日頃の備え」、「3．感染防止の基本」、「4．介護業務の注意点」の4つのチャプターで構成されています。

一橋大学名誉教授 野中郁次郎氏　ジャーナリスト 勝見明氏　共著「共感経営」でClipLineが紹介されました

デジタルメディアの時代において、動画を介して共感を生み、離職率を半減させた事例をご紹介いただきました。
リクルート発刊の「WORKS」の取材事例が元になっています。

第5回ClipLineエグゼクティブセミナー
『サービス業・小売業の成長戦略
〜人手不足・市場縮小する業界の難題を乗り越える戦略と組織能力〜』

基調講演『戦略ストーリーのクリティカル・コア』

• 一橋ビジネススクール 国際企業戦略専攻 教授 楠木 建氏

主催者講演『サービス業・小売業の次世代マネジメントへのアップデート～顧客価値・組織能力の拡張とコスト構造最適化を両立させる変革～』

• ClipLine株式会社 代表取締役社長 高橋 勇人

主催者×ゲスト講演『吉野家の店舗マネジメントインフラの刷新と業界課題に挑む3つの重点施策』

• 株式会社吉野家ホールディングス
• 執行役員グループ財務経理本部 本部長 鵜澤 武雄氏
• モデレータ ClipLine株式会社 取締役 金海 憲男

パネルディスカッション『先進企業における組織変革の実践～アパレル・多業態ビジネスにおける店舗マネジメント変革と効果～』

• 株式会社ジーンズ・カジュアルダン　代表取締役社長 中平 浩司氏
• 株式会社マルハンダイニング FC珈琲事業部 部長 鈴木 寛氏
• モデレータ ClipLine株式会社 取締役 金海 憲男

特別講演『従業員満足度から従業員幸福度へ　幸福学を取り入れる新しい経営マネジメント論』

• 慶應義塾大学大学院　システムデザイン・マネジメント研究科教授 前野 隆司氏

第4回ClipLineエグゼクティブセミナー
『イノベーションをリードするトップ・マネジメント
〜成熟市場で持続的な成長とV字回復を実現する戦略と組織〜』

基調講演『世界の経営学から考える、イノベーションの本質』

• 早稲田大学大学院 経営管理研究科 教授 入山 章栄氏

主催者×ゲスト講演『サービス業・小売業の自律的・持続的成長を実現する組織的イノベーションとデジタルトランスフォーメーション設計』

• ClipLine株式会社 取締役 金海 憲男
• 株式会社C&P 営業部 部長 上原 薫氏

エグゼクティブセッション『サービス業・小売業における持続的成長とV字回復の本質』

• 株式会社トリドールジャパン 代表取締役社長 恩田 和樹氏
• クリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパン株式会社 代表取締役社長 若月 貴子氏
• モデレータ ClipLine株式会社 代表取締役社長 高橋 勇人

特別講演『ポスト・デジタル時代のサービス・イノベーション』

• 一橋ビジネススクール 国際企業戦略専攻 准教授 藤川 佳則氏

「外国人材への教育に関する実態調査」結果と考察

外国人の9割「一人で仕事できる」と認識、指導者は4割にとどまる。
8割以上が職場に満足ながら、コミュニケーションでの苦労を経験
～入管法改正から半年。外国人従業員と日本人指導者の間で教育について認識の差が明らかに～

本調査は、改正入管法が施行されたことを背景に、同年1月に実施した「外国人指導者への教育実態調査」に対し、指導される立場である外国人材が日本での教育環境をどう捉えているかを知るために実施しました。
コミュニケーションの苦労を8割以上が感じており、業務の達成度について、外国人と日本人の認識の差が現れた結果となりました。

第3回ClipLineエグゼクティブセミナー

基調講演『イノベーションに失敗する組織と成功する組織』

• 一橋大学名誉教授 野中 郁次郎氏

主催者×ゲスト講演『小売業・サービス業の変革を成功させるミドルマネージャ武装論』

• ClipLine株式会社 取締役 金海 憲男
• 株式会社オオゼキ 人財開発室 室長 青木 慎一氏

パネルディスカッション『成熟市場におけるV字回復と急成長の本質』

• ホリイフードサービス株式会社 代表取締役会長
• インテグラル株式会社取締役パートナー 水谷 謙作氏
• 株式会社ティップネス 取締役執行役員 新規事業企画推進部/情報システム部 担当 小宮 克巳氏
• 一橋大学名誉教授 野中 郁次郎氏
• モデレータ ClipLine株式会社 代表取締役社長 高橋 勇人

特別講演『価値共創のためのリーダーシップと組織変革』

• 一橋ビジネススクール 国際企業戦略専攻 准教授 藤川 佳則氏

「東急アクセラレートプログラム2018」Demo Dayにて
審査員特別賞を受賞

「東急アクセラレートプログラム2018」において、ClipLineは唯一、建設部門（東急建設）との共創企業として選出され、審査員特別賞を受賞しました。

東急アクセラレートプログラムとは

東急グループのリソースとスタートアップ企業のアイデアや技術を組み合わせ、新たな付加価値の提供や生産性向上を実現させ、日本経済の再興を図るねらいで2015年からスタートしました。

高齢化が進む建設現場において、人材不足の解消や技術伝承の実現は大きな課題となっています。
実証実験では、2019年春の新入社員研修において、実際の現場映像を活用した教育を試行。
現場・本部のコミュニケーション効率化・円滑化のため、伝達手段を双方向動画に置き換えたオペレーションモデル構築検討を行いました。

第2回ClipLineエグゼクティブセミナー
『人材不足時代を勝ち抜くリーダーシップと組織戦略』

基調講演『人を活かす組織戦略とリーダーシップ』

• 一橋大学名誉教授　野中 郁二郎氏

特別対談『人材不足と人材多様化時代に求められるリーダーシップとイノベーションに資するテクノロジー活用の要諦』

• 一橋大学名誉教授　野中 郁二郎氏
• ClipLine株式会社　代表取締役　高橋 勇人

主催者講演『小売業・サービス業における新しいサービス・マネジメント～消費者市場と労働市場の構造変化に適応する企業経営とは～』
パネルディスカッション『先行企業における組織変革の実践～人材不足・人材多様化に向けた組織マネジメントの”次の一手”～』

• SOMPOケア株式会社 役員理事 教育研修部部長 仙波 太郎氏
• 日本ケンタッキー・フライド・チキン株式会社 コミュニケーション本部人財開発部部長 戸谷 東郎氏
• 株式会社ＪＲ東日本リテールネット ＣＳ推進室 室長 齋藤 修弥氏

特別講演『価値共創のためのリーダーシップと組織変革』

• 一橋ビジネススクール 国際企業戦略専攻 准教授 藤川 佳則氏

「外国人労働者の教育に関する実態調査」結果と考察

日本全体の外国人労働者育成費用は約1,800億円、離職までの期間を踏まえると毎年1,270億円と試算

2019年4月の改正出入国管理法（入管法）施行を前に、外国人労働者の指導経験者を対象とした「外国人労働者の教育に関する実態調査」を実施。その結果と考察を発表しました。
外国人ひとりあたりの教育人件費は約25万円と、日本人の20万円に対し高額で、指導者の9割が外国人教育で苦労を経験、6割が独り立ちまで至っていないという結果が浮き彫りになりました。

「JR東日本スタートアッププログラム2018」にて
鉄道車両メンテナンス業務に関する実証実験を実施

「JR東日本スタートアッププログラム2018」にて「ClipLineを用いた車両メンテナンスの技術者育成支援」というテーマで実証実験を実施しました。
グローバルを含めた遠隔地の技術者育成を視野に入れた取り組みとなりました。

JRスタートアッププログラムとは

ベンチャー企業のアイデアを、JRグループの経営資源や情報資産を活用し、ブラッシュアップを経て実現していくプログラムです。
2017年に初めて開催し、2回目は新たに「地域」「海外」というテーマが追加されました。

第1回ClipLineエグゼクティブセミナー
『イノベーションを起こす組織』

基調講演『イノベーションを起こす組織とは』

• 一橋大学名誉教授　野中 郁二郎氏

主催者講演『サービス業における変革～社会変化に勝つ組織とマネジメントとは～』

• ClipLine株式会社　代表取締役　高橋 勇人

パネルディスカッション『先行企業における組織変革の実践～多店舗ビジネスの経営/オペレーション改革者が語るその舞台裏～』

• 株式会社ティップネス 取締役執行役員　小宮 克巳氏
• 株式会社吉野家ホールディングス 執行役員　鵜澤 武雄氏
• 株式会社アイセイ薬局 薬局運営本部 本部長　牧野 透氏
• モデレータ：一橋ビジネススクール 国際企業戦略専攻 准教授 藤川 佳則氏

特別講演『サービスマネジメントの新しいレンズ：デジタル×グローバル時代の「サービスプロフィットチェーン」と「ClipLine」の可能性』

• 一橋ビジネススクール 国際企業戦略専攻 准教授 藤川 佳則氏

経済産業省後援「第3回HRテクノロジー大賞」にて
『ラーニング部門　優秀賞』を受賞

審査評価基準と受賞理由

技術力、革新性、経営貢献、生産性向上、戦略性、社会的影響性の6つの評価基準にて審査され、下記の理由で受賞に至りました。
「クラウドと動画を活用し、リモートでもまるで目の前にいるかのように双方向のやりとりを可能にすることで、OJT教育を非対面化。
研修時間、トレーナーの人件費、離職率の削減に成功し、サービス産業のオペレーションを効率化した点が評価されました」

HRテクノロジー大賞について

人事向けポータルサイト「HRプロ」などを運営するProFuture株式会社が2016年に創設。
エビデンス・データの乏しい感覚的なものに左右されがちだった人事領域において進化発展を促進する狙いです。