ClipLineブログ~サービスマネジメントのデジタル化 
デジタルSECIモデルを目指して~

新人教育のカリキュラムの作り方 | ポイントや注意点まで徹底解説

教育・研修

2021.08.25

Pocket

新人研修は、社会人として好調なスタートを切り、数年後も成長し続けるための重要なイベントです。ここでは、新人教育を担当する人に向け、研修のカリキュラムを作る手順やポイントなどを紹介します。よりよいカリキュラムを作る注意点も紹介するため、新人研修の成功に役立ててください。  

新人教育のカリキュラムを作る目的

新人研修を成功に導くには、カリキュラムが欠かせません。カリキュラムにより一貫性のある教育が可能となり、企業が求める人材に育成できるためです。
  部門や直属の上司、先輩などに教育を一任すると、教育内容にブレが生じます。業務の忙しさを理由に、放置される新入社員もいるかもしれません。一方、カリキュラムで教育方法を定めれば、効率よく一定のレベルまで新入社員を育成できます。
  教育の成果を振り返る際にも、カリキュラムが役立ちます。さらに、経営陣や講師陣と教育内容を共有するためにも、カリキュラムは必須です。  

そもそも新人教育の目的とは?

新人教育には「短期的な目標」と「中長期的な目標」が設定されています。短期的な目標とは、社会人としてのスタートダッシュの実現です。社会人として好調なスタートを切ると、企業側は即戦力を獲得でき、新入社員としてもモチベーションが高まるというメリットがあります。早々に企業に貢献できた喜びは、愛社精神を芽生えさせ、離職率の低下にも結びつきます。
  長期的な目標とは、成長確度の向上です。入社から数年程度の若手社員や中堅社員は、新入社員とは立場が異なります。新入社員であれば、基本的なビジネススキルや業務特有のスキルのみでも務まります。一方、若手社員や中堅社員には、課題と向き合い解決する力が必要です。新入社員研修で土台を固め、中長期的な成長をサポートしましょう。
 

新人教育のカリキュラムの作り方

新人教育のカリキュラムを作る手順やカリキュラムに選ばれやすい内容を紹介します。  

新入社員に求める役割期待を設定する

新入社員に求める「役割期待」は、経営・企業理念に関するものと、現場の状況に関するものの2方向から設定できます。経営・企業理念とは、企業が重視する価値観を示すものです。新入社員にビジネス上の価値観を適切に理解してもらえると、社員としてふさわしい行動が可能になります。
  現場の状況を鑑みて役割期待を設定すると、即戦力の獲得に役立ちます。現場がどのような課題を抱えているか、人材に期待するスキルや知識はどのようなものかなどを考慮し、カリキュラムを組みましょう。経営層の意見ではなく、現場視点の意見を反映させます。
  ほかの企業のカリキュラムを参考にしても、自社にマッチする人材が育つとは限りません。自社のかかえる課題に応じ、カリキュラムを設定してください。  

カリキュラムの内容を決定する

役割期待の実現に向け、カリキュラムの内容を決定しましょう。代表的なカリキュラムについて紹介します。  

マインドセット

マインドセットとは、仕事への向き合い方を示し、学生から社会人への意識の切り替えを促す教育です。マインドセットは、仕事内容を問わず役立ちます。質の高いマインドセットは、新入社員を間違った熱意や思い込みから解放し、スタートダッシュから中長期的な成長までをサポートします。  

ビジネスマナー

ビジネスマナーでは、企業の内外の人と接する際の基本的なマナーを学びます。言葉遣いや挨拶の作法、身だしなみなどを取り上げましょう。  

コミュニケーションスキル

コミュニケーションスキルとは、表面化されない気持ちや情報を読み取る力です。たとえば、営業にかかわる内容では、顧客と関係を深める力、ニーズを引き出す力、クロージング力などを学びます。   営業や接客部門では、コミュニケーションスキルが重要です。ほかの部門でも、コミュニケーションスキルは同僚や先輩・上司との関係を円滑にし、順調な成長を促します。  

事業内容

新入社員がスムーズに仕事に取り組めるために、部門に配属する前に事業内容を伝えましょう。まずは、企業全体にかかわる内容や、ビジネスモデルについて紹介します。続いて、部門ごとの商品やサービスなどについて、詳しく解説します。  

チームビルディング

チームビルディングでは、チーム一丸となり仕事に打ち込む姿勢を学びます。個々がそれぞれの持ち味を発揮すると、個人で対処するより大きな成果を発揮できます。スポーツ大会のようなイベント、グループワークなどを企画しましょう。  

カリキュラムの順番・組み合わせを決定する

カリキュラムの内容が決まりしだい、研修効果を最大化するための順番を考えましょう。真っ先に行うべきは、マインドセットです。最初に仕事への心構えをもつと、以降の研修に真剣に取り組めるためです。マインドセット以降は、どの部門でも通用する内容から学び、徐々に専門的なものにシフトさせましょう。
  ビジネスマナーやコミュニケーションスキル、チームビルディングなどが基本的なビジネススキルに相当します。事業内容にかかわる知識や、テクニカルな内容は後に回してください。マインドセットと基本的なビジネススキルが備わっていると、仕事特有の知識やスキルの習得がスムーズになります。

  また、研修で学んだ内容を、定着させる仕組みも作りましょう。研修の内容は、部門で仕事をこなすうちに忘れてしまう可能性があるためです。早く目の前の仕事をこなしたい、研修の内容にこだわらなくても困らないなどの気持ちがあると、せっかくの研修の効果が薄れてしまいます。
  自身で意識を正すことは難しいため、客観的な視点からのアドバイスが必要です。たとえば、新入社員に年齢が近い先輩がサポートするOJTやメンター制度、適切なタイミングでのフィードバックなどを取り入れましょう。フォローアップ研修も有効です。フォローアップ研修は、理想と現実のギャップに目を向け、理想に近づくための行動を考える振り返りの場です。  

新人教育のカリキュラムを作る際のポイント

新人教育でよりよい学びを提供するために、カリキュラムを工夫しましょう。カリキュラムを作る際のポイントを解説します。  

実践の機会を用意する

ビジネスマナーやコミュニケーションスキル、テクニカルな内容などは、講義のみでは理解が困難です。一方的に講義を続けたとしても、飽きられてしまう可能性もあります。   講義でインプットした知識を実践させる場を用意し、理解を深めるよう計画してください。ロールプレイングや演習の後には、フィードバックを実施しましょう。改善すべき点が明確に伝わります。  

社外のプログラムの活用も検討する

社外のプログラムを用意すると、研修の準備にかかる手間や時間を軽減し、社員の負担を軽減できます。プロの講師であれば、進行もスムーズです。   基本的なビジネススキルにかかわる内容から、接客業など特定の業界や業種に特化した内容まで、幅広い内容から選びましょう。  

前年度の新入社員にヒアリングする

前年度の新入社員にヒアリングすると、カリキュラムの内容や材料に関するヒントを集められ、課題の抽出にも役立ちます。たとえば「研修での学びを仕事に生かせた」という意見があれば、実情にマッチしたカリキュラムであったと言えます。   一方「もっと実践の時間を増やしたほうがいい」のような意見があれば、前向きに次回のカリキュラムに織り込みましょう。  

新人教育のカリキュラムを作る際の注意点

新人教育のカリキュラムは、受講者の立場を考え作りましょう。準備のためのスケジュールにも注意してください。  

内容を盛り込みすぎない

新人教育の内容は、早期に理解してもらいたい要素に限定します。一度に多くの情報を伝えたとしても、理解が追いつかないばかりか、やる気を損ないかねません。盛り込めない内容は、フォローアップ研修に回しましょう。   また、テクニカルな内容も新人教育に盛り込む場合は、半年から1年ほどの長期的な取り組みが必要です。部門配属後のOJTや、工場研修なども含め計画を立ててください。  

受講者の立場で構成の流れを考える

カリキュラムの構成により、新入社員の理解度は変わります。経営理念や事業内容を学んでから具体的な話を聞くと「いま聞いている内容は、企業にとってどのような位置づけであるのか」など、考えつつ学べます。   業務特有の内容も、大枠から話しましょう。たとえば、営業にかかわる内容を話す際は、まず部門の役割や、受注社数・売上金額などの目標を伝えます。続いて、電話やメールを使った営業活動、商談にかかわる一連の流れ、見積もりの提出、書類の処理などを伝えると、細部まで理解が深まります。  

早めに準備を行う

新入社員の研修においては、社内や社外を含めて複数の講師が担当する場合があります。早めに準備や提案を行い、講師陣のスケジュールを確保しましょう。社内講師の場合は、コア業務に差し障りがないよう配慮しつつ、予定を組む必要があります。   社内行事と日程が重ならないように、研修の開催時期にも注意する必要があります。余裕をもって3~4カ月前から準備に取りかかるようにしましょう。  

まとめ

新人教育は、新入社員の成長をサポートするために実施します。カリキュラムを作ると、一貫性のある新人教育が可能となり、企業が求める人材に育成できます。作成した新人教育のカリキュラムは、マニュアル化し効率化しましょう。

  ClipLineの動画型マネジメントシステムは、幅広い業界で大手企業に導入されています。動画を見た現場の反響を吸い上げ、教育結果を確認できます。表層的な業務課題の解決にとどまらない踏み込んだアプローチや、プロジェクトベースでのサポートも可能です。動画作成については、丸ごとお任せください。

  ClipLineについては、まず問い合わせフォームからご連絡ください。

ClipLine紹介・導入企業の活用事例はこちら